核家族化がより一層進み、「個の社会」の様相が強まる中、今改めて多世代が協創する社会に注目が集まっています。
その一つのきっかけとなったのは、今も人々の記憶に残る平成23年3月の東日本大震災でしょう。
平成25年に実施された三井不動産の「子育て世代(賃貸居住)の住み替え意識調査」によると、「近くでお互いの様子を見られるようにしたい」「連絡ツールが断たれた場合でも会いに行ける距離を意識し始めた」という意見が多く見られ、震災という未曽有の事態を経験して、家族の絆や歩いて帰れる距離に身内がいるという安心感が何ものにも代えがたいということが再認識されているようです。