気候変動やグローバル化で深刻化する問題に対応するため、２０１５年に国連で採択された「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ）。貧困や格差の解消、地球環境の保全などをめざし、全ての国連加盟国が２０３０年までに取り組む行動計画だ。企業は単なる社会貢献ではなく、本業を通じた活動が求められている。ボルネオ島の生物多様性保全やアフリカ・ウガンダでの衛生環境改善など、まさに本業を通じて社会問題に取り組んできたサラヤの更家悠介社長と、サラヤの考え方に賛同し実際に商品を使っているモデルで一児の母の森貴美子さんが、「自分ごと」として向き合うＳＤＧｓについて語り合った。

振り返ってみたら結果的にSDGsだった。

森きみ：　ＳＤＧｓは、企業が事業を通じて取り組むべきことと推奨されています。そういう意味では、サラヤさんがこれまで推進してきた活動は非常にＳＤＧｓ的というか、親和性が高いように感じます。

更家社長：　振り返ってみたら結果的にそうだった、という感じです。たとえば、サラヤは２００４年から、洗浄剤の原料生産地であるボルネオ島の生物多様性保全に取り組んでいます。また２０１０年からユニセフ（国連児童基金）と協力し、アフリカ・ウガンダの子どもたちの健康と命を守るため、手洗い習慣の普及を推し進めています。具体的には、サラヤの衛生関連商品の売り上げの一部をユニセフに寄付し、ウガンダ現地のユニセフ事務局が展開する手洗い促進運動を支援する、という取り組みです。

背景には、ウガンダにおける子どもたちと産後のお母さんたちの死亡率の高さがありました。２００９年の調査では乳幼児死亡率は１千人当たり７９人、５歳未満では１２８人。つまり、１００人中約１３人もの子どもが５歳の誕生日を迎えることなく命を落としていました。

森きみ：　そんなに……。子どもを持つ母親として心が痛む数字です。

更谷社長：　日本では１千人に１人ぐらいですからね。それに比べると本当に痛ましい数字です。多くは下痢や感染症が原因で、これは手洗いで予防が可能です。また、出産時に助産師が手を消毒しないことで母親が感染症や敗血症になってしまう。ウガンダではそれまで「手を洗う、消毒する」という意識も習慣もほとんどなかったのです。そこで学校や病院の産科病棟などに石鹸を配り「手を洗いましょう」と呼びかけました。また水が汚いところでは、水がなくても消毒できるアルコール手指消毒剤を配布しました。

ＳＤＧｓは「２０３０年までに開発途上国の子どもの死亡率を１千人中12人程度に」という目標を掲げています。期せずして、私たちが進めてきた活動と非常につながっていたのです。

森きみ：　日本では幼いころから手を洗うことは習慣として身についているので、呼びかけないと洗わないということが驚きです。

更家社長：　知っていたとしても、汚い水で洗ったところで不衛生なことは変わりないし、石鹸や消毒液といった衛生商品がないということもあります。意識がない、習慣がない、モノもない。

森きみ：　モノと一緒に、意識や習慣も普及させ啓蒙を進めていく。それが大切なんですね。

（後編に続く）

森きみさん対談　更家社長編（後編）SDGsは「自分の暮らしの中」で向き合う。

中津海 麻子