エル・ジャポン（日本版『ELLE』）やヴァンサンカン（『25ans』）といった雑誌で、私たちにも馴染みのあるハースト婦人画報社は、環境省が推進する「製品・サービスのカーボンフットプリントに係るモデル事業」への参加や、SDGs関連イベント「ELLE ACTIVE! FESTIVAL」を実施するなど、サステナビリティの意識を高く持ち、業界を牽引するメディア企業です。

そんなハースト婦人画報社が、業界内でも先駆的な取り組みとして、脱炭素・低炭素な経営の実現に向けたCFP（カーボンフットプリント）算定（※）を始めており、この度メディア勉強会を開催しました。

ethica編集部もこの勉強会に参加し、社長室 ジェネラルマネージャー 池原 亜矢子さん、社長室 サステナビリティマネージャー 大竹 紘子さんのお二人にお話を伺ってきました。

（※）製品やサービスの原材料調達から廃棄、リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出されるGHG（温室効果ガス）の排出量を CO2 排出量に換算し、製品に表示された数値もしくはそれを表示する仕組み。

読者の関心を実感した、SDGsをテーマにしたイベント「ELLE ACTIVE! FESTIVAL」

——今回のCFP算定や脱炭素といった取り組みを雑誌内でも発信していく中で、読者からの反響はありましたか？

池原さん：　当社は社長がサステビリティを強化するという大号令をかけていて、会社としての脱炭素もありますが、メディアを通してサステナビリティのコンテンツを増やして、より深みのあるコンテンツを各媒体それぞれの角度から発信しています。デジタル記事だけでも2600記事以上の中で様々に発信をしており、それぞれの反響がどこまでというのはまだ見られていないのですが、イベントではダイレクトに読者の関心が（あるのが）わかります。エル・アクティブ（「ELLE ACTIVE! FESTIVAL」）はそもそもSDGsをテーマにしたイベントで、今年は900名以上とたくさんの方が来場くださっていて、関心が高い読者さんは多いなと感じます。

出版業界における先駆者的存在

——出版業界の中では、先駆的な取り組みとなりますが、反響は如何でしょうか。

池原さん：　おそらくここまでやっているというのは業界内ではあまり聞かないので、当社が先駆者として耕しているところかなとは感じています。こういったことは業界全体で取り組んでいくことに意義があることだと思います。私たちもイベント等を算定する際にはすでに実行されている方々に聞きながら教えていただいてたどり着いていますし、同じように私たちが得た知見は惜しみなく、お問合せをいただいたら都度お伝えし、できる範囲で共有をしたいと考えております。大竹も日本雑誌協会で講演させていただいていますね。

大竹さん：　そうですね、ちょうど一年前ですね。ここ一年ほどで、こういった取り組みに興味を持つ方が増えているなという実感があります。それこそ一年前に日本雑誌協会で講演した時にも、質問なども受けて皆さん興味はおありだな、と感じていました。今日もメディアの皆さんとお話していると、実は（自分のところでも）一部算定しています、という声も聞きましたが、一年前はそういった声はあまりなかったと思います。状況は確実に変わっているなと思いました。

クライアントのサステナビリティ意識の高さ

——雑誌は、事業構造として広告が大事になってくるかと思いますが、サステナビリティに関して積極的であるという様態はクライアントにとってもハースト婦人画報社さんを選びやすくなっているのでしょうか。あるいは、今後は社会がそのようになっていくことを見込んで早めに対策されているフェーズでしょうか。

池原さん：　そうですね、両方合わさっていると感じています。実際にラグジュアリーブランドのクライアントさんから、イベントではもっとサステナブルなやり方はないか、CO2を量れないか、といった問い合わせもいただいていますし、出稿いただいた別冊付録のCO2を量れますか、といった問い合わせも実際にありましたので、一部のクライアントさんは感度が高くプロモーションに関わるCO2排出量を意識されている印象を持ちます。私たちもそれに対してきちんとお答えできるようにしなければいけない、と思って取り組んでいます。

一方で、すべてのクライアントさんからリクエストが来ている訳ではないので、その観点では、我々が先駆者的に取り組んで、必要な時にきちんと対応ができるようにしておこうという面もあります。今回の雑誌製造も、製造部分だけではありますが算定ができるようになりました。例えば、「来月のヴァンサンカンに２ページ出稿していますが、CO2排出量はいくらですか」と聞かれれば、計算してお出しできる準備は整っています。先取りでクライアントさんにそういったサービスを提供できるところまではきていますし、これからニーズが広まっていくだろうと思って取り組んでいます。

社内の意識の変化

——CFP算定に関わる前と後で、会社内で実感している身近な変化というものはありましたか

大竹さん：　まず意識の部分は確実に変わってきていると思います。今年（2024年）の1月からは全媒体の編集者が自分たちでコンテンツ制作にかかるCFPを算定する、と言うプロジェクトを始めました。取材の時にどこに、どの手段で行くか、会議をどこで、何時間行うか、どういう食べ物を手配したか、といった情報が算定の対象になるのですが、まずはシンプルな案件から算定しようと試みています。

どの媒体の、どの案件も、そこまで排出量に差は出なかったのですが、一つだけボンッと大きく排出していたものが、取材先に飛行機移動をともなうものでした。当社では二年前に、国内出張の方針として移動が鉄道で片道4.5時間以上かかる場合にのみに飛行機を使うと言うサステナビリティを意識した方針ができたのですが、飛行機を使うと排出量が多い、と頭では理解していても、実際に自分が算定した結果を見ると、驚きと実感に変わって、次からそこを減らすにはどうしたらいいかと自分ごとになる。今まで知っていた情報かもしれないけれど、実際に自分で算定することによって自分ごとになることが一番大きな変化なのかな、と思います。意識の変化は馬鹿にできないといいますか、大きいです。算定をサポートする側としても皆さんの言葉遣いが変わってくる姿は、大きな変化だなと感じたところです。

ムーブメントは、一人ひとりの意識の変化から

——一人ひとりが算定すると言うことに大きな意味があって、一人の意識が変わりそれが広まれば大きいムーブになる、と言うことですね。各編集者の算定は義務なのでしょうか。

池原さん：　現在は、全社員が算出しているのではなくて、各編集部から２、３人の担当者を選抜してトライアルで一つの編集企画を算定してみよう、という流れで行っていて、恒常的に全てを算定しているというところまではまだ至っていません。

大竹さん：　普段の仕事をしながら算定を行うので、プロジェクトをリードする我々も「本当にこれを皆がこのタイミングでやる必要があるのだろうか」と言うところも検討材料としては挙ります。迷いながらも、今は全媒体の編集者がまずは算定できるようになることが大切だと思って走り出しています。
実施してみた結果、全媒体でトライアルをしたことは良かったと思っており、情報を発信する編集者自身が算定を体感することの重要性も確信出来ました。

——出版業界の先駆者として、試行錯誤を重ねながらも、前進しているのですね。貴重なお話をありがとうございました。

取材を終え

インタビュー当日、ハースト婦人画報社が主催するCFP算定メディア勉強会と意見交換の場が設けられました。業界の特性もからめたCFP算定の仕方や、日本と海外の事例、そしてハースト婦人画報社自身が取り組んでいる算定案件や雑誌製造に関する算定の部分など、詳しく取り上げる姿勢には業界を変えていきたいという真摯な想いと、環境保護への意識の高さが伝わってきて、頭が下がる思いがしました。

以前に比べてここ一年ほどは、世の中のCFP算定に関する興味・関心や、実際に取り組みを始めているという事例を聞く頻度が上がってきており、状況は確実に変わってきていると話す大竹さん。私たちも見る目を持って観察すれば、CFP算定にアクセスできる情報が実は意外に身近な、あちらこちらに存在していることに気がつきます。一人一人がこうしてCFPに関することを気にかけ、アクセスしてみることが環境保護の小さな、けれど大きな一歩になるのではないでしょうか。

文：神田聖ら（ethica編集部）/企画・構成：大谷賢太郎（ethica編集長）

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